医療機器とITの関係性を考察する。医療現場が求めるIT技術とは?

ba93861259e9bd490cc6730dde3d2746_s

相変わらずの更新不足、更には長期間のホームページリニューアルの期間を経て、ようやくホームページの公開を再開しました。と言いましても、リニューアル作業は完了しているものの、リニューアルの最大の目的であった新製品の紹介が、そもそも製品の発売時期が遅れてしまっているので、とりあえずこれ以上メンテナンス状態としておくのは機会の損失になると判断し、改めて現状のサイトで再公開としました。ややこしくて申し訳ありません。

今回のホームページリニューアルについては、現在のホームページを制作いただいたネクスト株式会社に引き続き担当いただき、複雑な医療機器の情報を分かりやすく、更には視覚的に理解できるように取りまとめていただきました。ネクスト社の小川社長とは、長らくお会いしていませんでしたが、以前と変わらず私の思いを丁寧に聞いていただき、それをITの技術で表現いただくということで、今回も素晴らしい仕事を成し遂げていただきました。(ぜひ、リニューアル後の公開を楽しみにしていてください)
お打合せという名の雑談の中で、ITと医療というテーマも少し話題になりましたで、今回のブログでは、医療機器の製造販売会社として、私なりに医療機器とITの関係性を考察してみようと思い、記事にしてみました。

286247322f1c41e2342e3e14c3062f7e_s

前置きが長くなりましたが、現代の医療において、病院を運営する上でITの力は欠かせないと思います。その範囲は広く、一見しただけでは上手く想像できないものですが、この点を知ればもっと患者さんに良い医療を受けて頂くことができるのではと考えます。

医療機器には患者さんを管理するソフトウェアやハードウェアがありますが、大きく分けると「管理」と「現場」にその用途が分かれます。患者さんを管理することは病院運営の大きな柱であり、患者さんによって適切な部屋を割り振ることや、訪問客の入場可否といったことは厳密な管理をすることで上手く機能することができます。もしこれを疎かにした場合、院内感染や不平不満が溜まってしまうことが予測されます。こうしたことは手作業による管理ではなくITによる管理をする方が余程正確に行うことができるため、IT技術を用いることで、より良い管理環境を構築することができるようになります。

また、管理ではなく現場の方でIT技術を見てみると、多くの医療機器でIT技術が用いられていることが分かります。それはドクターにとって助けとなる各種データの採取から分析といった役割を担う場面が多くあります。もしそこでデータの異常が見られればそれだけで診断ができるので患者さんにとってもドクターにとっても大変良いはなしであります。医療現場で使われる医療機器が目指す到達点はドクターの個人差を高い水準で平坦化することにあるのではと思います。つまり、どのような技術力を持っていようが、その機械を使えば適切な診断を下せるような医療機器が理想的で、こうした機器を目指し日々開発が進められています。

では、このような医療機器をどのように開発すれば良いのでしょうか。それは当社のブログで何度もご紹介しているように、何よりもドクターへのヒアリングから始めることになります。医療現場で働いている医療従事者が何を不便と思っているかを知ることは開発の第一歩とります。例えば、血管の撮影をすることができれば各種病症の診断材料となるため、大いに現場で役立ちます。他にも、各種指標となるような血管成分やホルモンといったものの含有量を可視化できるようになればあらゆる病状を診断できるようになるため、医療現場では開発が急がれています。

こうした医療機器の開発はどのような企業でも参入することができると私は思っています。確かに一見、ハードルは高いように見え、責任も重大ですが、これほどやりがいのある機器の開発もそうそうあるものではありません。人の命を預かる仕事の一つとして達成感のある仕事となることは間違いなく、高いモチベーションの中で仕事ができるのではと思います。

技術的にはハードウェア面では特殊なものが必要となる可能性はありますが、ソフトウェア面ではプログラムを作成できれば開発は可能かと思います。言語はプロジェクトによって異なるかも知れませんが、基本的にはやはりソフトウェアの1種なので普通のプログラムとそう大きく変わることはないと考えます。データを取得して演算し結果を出力していくということが、基本の流れになります。

医療現場では日進月歩で開発の進む医療機器が毎日使われています。未だ病気の診断は完璧なものではなく、そのためには、医療界に携わるITエンジニアの需要はますます高まるばかりです。ぜひ、IT技術を活用し、医療分野へのチャレンジしようとする企業が1つでも増えることを切に願います。